SDGsと二酸化炭素削減の関わりとは？現状や取り組み事例も紹介

こんにちは。太陽光発電投資をサポートするアースコムの石井です。

SDGsでは、目標13に「気候変動について考えよう」と設定されています。

近年、地球温暖化によってシベリアなどの永久凍土が溶けたり、海面が上がってしまい島が沈んでしまったりと、非常に大きな問題になっています。

このような気候変動を防ぐためには、二酸化炭素の排出が絶対に必要なのですが、なぜ二酸化炭素の排出削減が地球温暖化防止につながるのか分からないという方もいらっしゃるかもしれません。

そこで今回は、SDGs達成のために二酸化炭素削減に取り組む理由について解説。

取り組みの背景や目標、現状についてや、企業・個人における具体的な取り組みも紹介します。

SDGsと二酸化炭素削減の関わりとは？背景や現状についても紹介

SDGsとは、国連が2015年に採択した「持続可能な開発目標」のことです。

2030年までに達成すべき17の目標を示し、貧困や飢餓をなくしたり、教育を普及させたりする取り組みを進めています。

二酸化炭素の削減は、SDGsの目標のうち目標13「気候変動について考えよう」が根拠になっています。

二酸化炭素は地球温暖化の原因となる温室効果ガスを発生させるため、今以上の気候変動を防ぐためには二酸化炭素削減は、世界が一丸となって取り組む問題とされています。

そもそも二酸化炭素削減は、先進国と途上国の間で対立が続いてきたテーマです。

1997年に採択された京都議定書では、38の国や地域に削減義務を設けたものの、先進国には削減目標があり、達成できなければ罰則、発展途上国は排出削減の義務なし。

アメリカは離脱し、先進国と発展途上国の間では不公平感が強く、対立の火種となっていました。

2015年に採択されたパリ協定では、196の国や地域へと対象が拡大し、排出削減の目標達成義務や罰則は設けられなかったものの、途上国を含む各国が責任をもって問題に取り組むこととされました。

パリ協定においても、アメリカはトランプ政権だった2017年に離脱を表明しましたが、バイデン政権に変わり、2021年にはパリ協定に正式に復帰しています。

こうして、世界のほとんどの国や地域が、二酸化炭素削減に向けた取り組みを進めることとなりました。

地球規模の課題のため、各国・各地域が責任をもって取り組むとともに、国同士や、国連などの国際組織、NGOなどが連携して努力することが大切です。

また、国や地域といった大きな組織だけでなく、地球で暮らす私たち一人ひとりも、生活の中で二酸化炭素削減に向けて考え、取り組むことも非常に重要です。

カーボンニュートラルとは？

カーボンニュートラルとは、二酸化炭素の排出量と自然界への吸収量を同じにするという考え方のことです。

経済を発展させつつ、カーボンニュートラルを達成するには、二酸化炭素の排出量の削減だけでは難しく、二酸化炭素を吸収する植物などを保全または増やすといった活動を並行して行う必要があります。

日本をはじめ、中国など、各国が政府主導でカーボンニュートラルを推進しています。

カーボンニュートラルについては、詳しくは「ESG投資と脱炭素の関わりとは？加速する脱炭素化についても解説」でご紹介していますので、あわせてご覧ください。

SDGsの二酸化炭素削減に対する取り組み事例

日本では、政府主導となってカーボンニュートラルを進めるなど、二酸化炭素削減に向けての取り組みが行われていますが、企業や自治体においてもさまざまな取り組みがなされています。

企業や自治体における二酸化炭素削減の取り組み例としては、以下のようなものがあります。

• パッケージやレジ袋を土に還る生分解性でつくり、インクも植物由来のものを使用
• シャンプーボトル削減のため、プラスチック容器がいらない固形シャンプーの開発
• 二酸化炭素排出量が少ない路面電車の供給
• 社用車を電気自動車やハイブリッド車に順次入れ替えていく
• 工場や会社で使用する電力は太陽光発電パネルで発電したものを自家消費する

企業が二酸化炭素削減に取り組むのにはメリットもあります。

1つ目は、企業の長期的な経営存続につながるということです。

環境に配慮した生産活動は、今後、環境の変化によって事業存続が危ぶまれる状況がおこるリスクを少なくしてくれます。

2つ目は、将来かかる可能性があるコストを減らせること。

カーボンニュートラルや脱炭素の流れから、今後は炭素排出量によって税金が決まったり、負担金を払う必要があったりと、制度が変わっていくことが予想されます。

今から二酸化炭素の削減に力を入れることで、今後、かかる費用を抑えられます。

3つ目は、取引維持のための重要な条件になる可能性があることです。

近年、取引先から二酸化炭素排出量の調査票が届くケースが増加しています。

調査票の提出だけでなく、二酸化炭素排出量削減のための対策をとることは、取引維持のための必須条件となるでしょう。

企業だけでなく、個人でもできることはあります。

以下のようなことを心がけてみましょう。

• 近距離の移動に車は使わない
• エアコンの設定温度は無理のない範囲で節電を意識する
• 使わない家電のコンセントは抜く
• シャワーの使用量を減らす
• 過剰な包装は断る
• マイボトルを持ち歩く

私たちの小さな心がけが、地球温暖化を防ぐためには必要です。

個人個人が気をつけることが増えると、企業内での取り組みのアイデアにもつながるでしょう。

SDGsの目標達成のために二酸化炭素削減は急務の課題である

二酸化炭素の削減は、SDGsの目標のうち目標13「気候変動について考えよう」を達成するために必要です。

二酸化炭素は地球温暖化の原因となる温室効果ガスを発生させるため、今以上の気候変動を防ぐためには二酸化炭素削減は、世界が一丸となって取り組む問題とされています。

京都議定書、パリ会議と、二酸化炭素削減についてはさまざまな議論や対立があったものの、SDGsが設定され、2030年までの目標達成が目指されています。

日本や世界の国々ではカーボンニュートラルを政府主導で行い、企業や自治体も二酸化炭素削減の取り組みを進めている最中。

今後は取引などにも影響を与えることから、企業においては環境対策は必須となってくるでしょう。

個人でもできる二酸化炭素削減対策はあるので、まずは一人ひとりが意識して行うことも大切です。

太陽光発電投資は、二酸化炭素を出さないクリーンな電力の供給に貢献できます。

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