再生可能エネルギーの取り組み事例を解説！現状や課題についてもご紹介

こんにちは。太陽光発電投資をサポートするアースコムの堀口です。

 

気候変動などの原因となっている地球温暖化を遅らせるために再生可能エネルギーの活用が注目されています。

 

地球温暖化は二酸化炭素などの温室効果ガスが原因と考えられており、CO₂などの温室効果ガスの削減につながる再生可能エネルギーの活用は重要な課題です。

 

今回は、この再生可能エネルギーについて、取り組み事例や現状の課題をご紹介します。

 

 

再生可能エネルギーへの取り組みが注目されている理由とは？

地球温暖化の影響は私たちの生活にも大きな影響を与えています。

 

夏の異常な温度上昇や大型の台風の発生など、ここ数十年で目に見える変化が起こっています。

 

これを受けて国連では、2015年9月のサミットにおいて、持続的な開発目標（SDGs：Sustainable Development Goals）を採択しました。

 

SDGsは17の目標と169のターゲットから構成され、目標の中には、貧困・不平等・格差の解消と気候変動に対する対応など、世界のさまざまな課題の解決が含まれています。

 

気候変動への対応としては、気温上昇への対策として地球温暖化の原因となるCO₂を削減する脱炭素が有効です。

 

SDGsの目標7では、クリーンなエネルギーとして再生可能エネルギーの活用が有効とされています。

 

SDGs目標7と再生可能エネルギーについては、こちらのコラムで詳しく解説しています。

ぜひ参考にしてみてくださいね。

SDGsの目標7に関わる再生可能エネルギーの現状やこれからについて

 

ESG投資の拡大

再生可能エネルギーへの取り組みは、ESG投資の拡大といった面からも注目されています。

 

ESGとは、Environment（環境）、Social（社会）、Governance（企業統治）の頭文字をとったものです。

企業経営において、この3要素への取り組みが重要であり、この取り組みを進めている企業に対して投資することをESG投資といいます。

 

ESGへの取り組みを強化することが、企業の長期的な成長につながると考えられることから、投資家はESGへの取り組みを重視するようになっています。

 

企業側としても、投資家からの融資を呼び込むことや、地域社会や従業員との関係強化のためにもESGへの取り組みが拡大しています。

 

 

再生可能エネルギーへの取り組み事例をご紹介！

拡大している再生可能エネルギーへの取り組みですが、実際にどのような取り組みが行われているのでしょうか？

 

ここでは、以下のような具体的な取り組み事例を紹介していきます。

• 住宅メーカーによる脱炭素の取り組み
• 飲料メーカーによる大規模太陽光発電の利用
• 神奈川県による地球温暖化対策計画の推進

 

それぞれ解説していきます。

 

住宅メーカーによる脱炭素の取り組み

こちらの住宅メーカーでは、カーボンニュートラル戦略を策定し、建物を建てるほど、社会に再生可能エネルギーが普及する仕組みの構築を進めています。

 

2022年には全国の事業所や施工現場で再生可能エネルギーの導入を進め、購入電力の100％再生可能エネルギー化を達成。

 

販売する住宅を環境配慮型商品にすることや、自社施設をZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル：年間で消費するエネルギーの収支をゼロにする建物）にすることで、脱炭素の取り組みを行なっています。

 

飲料メーカーによる大規模太陽光発電の利用

飲料メーカーでは、全9工場に大規模太陽光発電設備の導入を進め、会社全体の使用電力の再生可能エネルギー比率を約18％から約34％へ向上させました。

 

9工場のうち8工場はPPA（Power Purchase Agreement（電力販売契約）モデル）を導入しており、大規模発電で得られた電力を自社で購入・活用することで再生可能エネルギー比率を向上させています。

 

神奈川県による地球温暖化対策計画の推進

自治体による取り組みとして、神奈川県のモデルをご紹介します。

神奈川県では、地球温暖化対策計画として、建築物における地球温暖化の推進や、太陽光発電などの新エネルギーの普及、森林や緑地の保全、電気自動車の普及などさまざまな活動をしています。

 

「かながわスマートエネルギー計画」では、事業所などに導入する自家消費型再生可能エネルギー発電設備や蓄電システムの導入にかかる経費の一部に補助金を出す取り組みも行なっています。

 

 

再生可能エネルギーに取り組む際のポイントも解説

各企業や自治体がさまざまな再生可能エネルギーへの取り組みを行なっていますが、導入する際には、知っておきたいポイントがいくつかありますので導入前に確認しておきましょう。

• 補助金が活用できる場合がある
• 地球温暖化対策として有益である
• 緊急時の電源として活用できる
• 空き地などを有効活用できる
• 安定した発電量の確保が難しい

 

それぞれ確認していきましょう。

 

補助金が活用できる場合がある

導入するにあたって設備投資などの初期費用がかかる再生可能エネルギーですが、条件を満たせば補助金が活用できるケースがあります。

 

自治体などにより対象は異なりますが、自家消費型再生可能エネルギー発電設備の設置についての補助金が申請できます。

 

条件については各自治体に確認してみましょう。

 

地球温暖化対策として有益である

再生可能エネルギーは、二酸化炭素などの温室効果ガスを出さないか、排出量が非常に少ないエネルギーです。

 

再生可能エネルギーを導入することは、地球温暖化対策として有益であり、現在多くの企業が環境対策として導入を進めています。

今後、多くの企業にとって導入促進が求められていくエネルギーといえるでしょう。

 

緊急時の電源として活用できる

災害時に電気が切断された場合も、再生可能エネルギーなら緊急電源として利用できるケースが多いです。

 

太陽光発電の場合、太陽が出ているときだけしか使えないイメージがあるかもしれませんが、蓄電池があれば、夜間でも電力が使用できます。

 

空き地などを有効活用できる

太陽光発電は使用していない空き地などを有効活用できます。

 

地方などで使用していない空き地に発電設備を設置すれば、売電により利益を生み出せます。

 

また空き地がない場合でも、屋根の上や建物の屋上など使っていないスペースを有効利用できるといったメリットもあるのです。

 

安定した発電量の確保が難しい

導入にはデメリットも知っておきましょう。

再生可能エネルギーは、安定した発電量を確保するのが難しいというデメリットがあります。

 

太陽光発電や風力などの再生可能エネルギーは天候に左右されてしまうためです。

 

ただ、近年では発電した電力を貯めておく蓄電池や、少ない日光でも効率良く発電できるソーラーパネルの開発などが進められていることから、年々、デメリットもカバーしやすくなっています。

 

アースコムでは、太陽光発電の投資ソリューションを土地の仕入れから発電所稼働後のメンテナンスまで、ワンストップでご提供しています。

興味のある方は、ぜひご相談ください。

 

 

再生可能エネルギーに対する取り組みを確認して、導入を検討しよう

再生可能エネルギーの取り組みをいくつかご紹介しました。

 

SDGsへの取り組みの拡大や、企業のESGへの取り組みが注目されているため、多くの企業が環境への配慮として、再生可能エネルギーの導入を進めています。

 

自社で発電施設を設置することもあれば、再生可能エネルギーで発電された電力を購入することで、全体として脱炭素化へとつなげる取り組みも進められています。

 

自治体も積極的に再生可能エネルギーの導入を進めており、補助金が利用できるケースも。

 

今回紹介したものは一部の事例ですが、取り組み事例を参考にして、再生可能エネルギーの導入を検討してみてはいかがでしょうか？

 

アースコムでは、ESGへの取り組みとして、再生可能エネルギーを利用する太陽光発電投資・環境事業投資をサポートしています。